iDeCoをやるべき人とは？得する人と損する人の見分け方

iDeCoは老後資金作りに有用な手段ですが、誰にでも有効なのかと疑問に思っている方もいると思います。

そもそもiDeCoをやるべき人とはどのような人なのでしょうか？

この記事では、iDeCoで得をする人と損をする人の見分け方を解説します。

iDeCoは老後資金の準備をしながら節税もできるため、税金面の観点からはメリットが大きいといえるでしょう。（ただし、専業主婦・主夫など所得がない場合はこの限りではありません。）

しかし、利用すれば誰もが等しく得をするという制度ではないので、なかには運用に気を付けないといけない人もいます。

では、どのような人が得をし、損をするのか、ここではそれぞれ具体的な例を挙げて解説します。

iDeCoで得をする人は、簡単にお伝えすると「長期運用ができる現役世代」です。

iDeCoは長期運用するほど複利効果が高くなり、同時に収入に対する節税効果も大きくなります。つまり、お金を増やしつつ、節税することにより手元の資金も守ることができます。

では、具体的にどのような人が当てはまるのか、3つのケースを紹介します。

iDeCoの掛金は複利運用が基本であるため、長く運用するほど効果が高くなります。

iDeCoを利用して投資できる年齢は65歳になるまでと決められているため、若いうちに始めるほど多くの資金を用意できる傾向にあります。

例えば、複利3%で月2万円の積み立てた場合を、10年・20年・30年で比べてみましょう。

複利3%で毎月2万円、10年・20年・30年積み立てた場合の比較

年数が多いほど、運用益の増え方が大きくなっていることが分かります。

20年と30年は倍以上の差があり、10年と30年では10倍以上の差です。

現役世代は、教育費や住宅ローンといった費用の負担が大きく、減税効果の恩恵は決して小さくありません。

減税の効果は所得額と掛金額によって異なりますが、ここで一例を見てみましょう。

30歳会社員（年収500万円）が60歳まで月2万円積み立てた場合

月2万円積み立てると、年間4万8,000円、60歳までに144万円の減税が可能です。

長期間積み立てた場合の複利効果が大きいのはもちろんですが、1年目から5万円近い減税効果を受けられる点も見逃すことはできませんね。

年収が比較的多く、余剰資金が多くある場合、あえてiDeCoの掛金額を多くして所得税と住民税を節税することも一つの手です。

住民税は所得額が変わっても税率が変わりませんが、所得税は累進課税という「所得が増えるほど税率も上がる」制度です。

税率は以下の区分で設定されているため、所得額を減らすことが大きな効果につながる場合があります。